発達障害は脳機能の発達に偏りがある障害です。
環境や周囲の人との食い違いから社会生活や学校生活に困難が生じます。
困りごとや得意・不得意がその人によって異なり、外見からはわかりにくいことが多いため、
「困った人」「変わっている」「ワガママ」などと捉えられてしまうことも少なくありません。
しかし、特性による生活の困難さは
特性に合った学習の機会が与えられることで軽減されると言われています。
そこでこのページでは発達支援とは何か、支援方法などについてご紹介します。
発達障害の種類
自閉症スペクトラム障害（ASD）
自閉症スペクトラム障害（ASD）とは自閉症、
アスペルガー症候群、広汎性発達障害等が統合されて出来た診断名です。
自閉症スペクトラム障害の主な特性は社会的コミュニケーションや対人関係が困難、
限定された行動・興味・反復行動などがあり、
感覚に関して鈍感性または過敏性を伴うこともあります。
注意欠如・多動性障害（ADHD）
ADHDは注意欠如・多動症/注意欠如・多動性障害とも呼ばれ、
集中力のなさ（不注意）、じっとしていられない（多動性）、
思いつくと行動してしまう（衝動性）という症状がみられる障害です。
ADHDは現れ方の傾向が人によって違い、
「不注意優勢に存在」「多動・衝動優勢に存在」「混合して存在」というように現れます。
学習障害（LD）
学習障害は知的発達に遅れがないものの、
「聞く」「話す」「読む」「書く」「計算する・推論する」能力に困難が起こる発達障害です。
困難さを感じる特徴によって「ディスレクシア（読字障害）」「ディスグラフィア（書字障害）」
「ディスカリキュア（算数障害）」と分けて呼ばれることもあります。
障害が併存している人もいる
発達障害は複数の障害をいくつか併せ持っている場合も多くあります。
例えば自閉症スペクトラム障害は知的能力障害やADHD、
学習障害、不安症、抑うつ障害などがしばしば併存します。
子どもの生育環境や成長により状態が変化することもあり、
年齢が上がってから日常生活や社会生活の困難さが顕著になることもあります。
例えば小学校の低学年までは特性が顕在化しなくても学年が上がって学習の難易度が上がり、
量も増えることで集中力のなさを背景とした学習の困難さが表面化して
ADHDと診断される子どももいます。
複数の発達症を持っている場合にも年齢や環境によりそのうちの1つが顕在化することがあります。
また、周囲の適切な関わり方と本人の気づきと努力により
日常生活では大きな問題が目立たなくなることもあります。
グレーゾーンとは
グレーゾーンとは発達障害の特性を持っているものの診断基準は満たしていない状態を示す通称です。
そのため、発達障害の「グレーゾーン」は正式な病名ではありません。
発達障害かどうかははっきりと線引きがあるわけではないので判断しにくい人もいるわけです。
あくまでグレーゾーンは発達障害の傾向は持っているものの
発達障害との確定診断を下すことができない状態です。
診断基準を満たしているいわゆる発達障害に比べれば日常の困難は少ないと思われる傾向がありますが、
周囲からの理解やサポートが得られにくいという面でグレーゾーンならではの苦痛や悩みがあります。
例えば私生活で相手に質問を重ね続けて不快感を与えてしまう、
友達を作りにくい、友人関係が長続きしない、雑談についていけない、などの症状が起こります。
グレーゾーンの方でも発達支援を利用してサポートを受けることで
自分で工夫してトラブルが起こりにくい生活を送れるように目指していくことが可能です。
発達支援とは
発達支援は障害がある、または障害の可能性がある子どもに対して
それぞれの状況や特性に応じて困りごとの解決や社会参加、将来の自立を目指して支援することをいい、
「療育」とも呼びます。
最近では発達が気になる子供に早期療育を行うケースが増えています。
早い段階から介入し、本人に合った環境の中で学ぶことで必要なスキルを身につけやすくなります。
また、早いうちからサポートを行うことで抑うつ症状のような二次的な問題や不登校、
いじめなどのトラブルを防ぐことができるとも言われています。
発達支援ではひとりひとり違った発達の状況や特性に合わせてアプローチをし、
できることを増やしたり、隠れている才能を引き出すことができると言われています。
そのため、ご本人の現在の状況や困りごと、障害特性に応じて支援計画を作り支援を進めます。
また、ご本人だけでなく家族の方への支援も併せて実施されます。
発達支援を行っている機関
自治体が行う発達支援事業
発達支援を行っている機関には
児童福祉法に定める児童発達支援センターや児童発達支援事業所があります。
これらの施設は0～6歳の幼児が対象となっており、集団や個別での支援が行われています。
小学校以上のお子様の場合は放課後等デイサービスの対象となります。
自治体により支援形態や支援の種類が変わるので事前に問い合わせたり見学をするのがおすすめです。
また発達障害のあるなしに関わらず、
成長に支援を必要とするお子様やご家族の相談を受けている機関も少なくありません。
多くの自治体では年齢や発達の状況により担当する事業が細かく分かれています。
自治体のホームページで情報を閲覧し、該当する福祉事業者へ連絡してみると良いでしょう。
民間が行う発達支援事業
民間でも発達支援を行っている団体があります。
民間の場合、診断の有無や通所受給者証の有無などに関わらず
どなたでもサービスを受けられるという利点があります。
自治体の団体よりも融通が利き、
障害の有無とは関係なく育ちに悩んでいる方も支援を受けることができます。
また、さまざまなアプローチを用意している施設も多く、
お子様本人の状況や保護者さまの要望を踏まえて適した療育を受けることができます。
お子様ご本人に合ったサポートを
発達障害のお子様はそれぞれ特性も異なれば成長の早さも異なります。
本人に合った環境や関わり方をすることが発達支援機関の役割です。
とはいえ事業者により得意な分野も異なればサポートのやり方も異なります。
ホームページなどをチェックして事業者の支援内容をチェックし、
見学や面談などに行ってお子様ご本人に合った支援業者を選ぶようにしましょう。